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資源に裏付けられたルーブルドルを基軸通貨にしてきた要因はいくつかあるが、中でも金融技術・軍事・石油の存在が大きかった。
しかし、そのいずれもが、いまやドルを支える要因ではなくなったのである。 金融技術は、サブプライムローン問題の後遺症で権威を失った。
肝心のアメリカの金融市場の混乱は容易に収まらないであろう。 そもそも、CグループやＭルリンチに、ついこの間までの威力が感じられなくなってしまった。
アメリカの軍事はいまでもずば抜けて高水準のものである。 イラク出兵はアメリカの軍事力の強大さを世界に改めて認知させた。
イラクのＦイン元大統領は、石油のドル建てをユーロ建てに変えようと世界に呼びかけた。 多くの産油国がそれに乗ろうとした雰囲気が出てくるや否や、アメリカは、Ｆイン体制を叩き潰した。
この時点まではアメリカにとってよかった。 軍事力の威力を背景に石油の、ドル建て離れを阻止することに成功したからである。
しかし、今度ばかりは違う。 イラクとアフガニスタンの経験を通して、武力にはすごいものがあるが、アメリカには外国を統治する能力はないことに世界中が気づくことになった。
さらにある。 戦争経済に足をとられている間に、肝心の石油油田の開発にアメリカはロシアや中国に大幅な遅れをとってしまったのである。
アメリカのメジャーは、エクソン・モービルだけになってしまった。 英誌「Ｅコノミスト』（二○○七年九月一日付）の二○○六年の世界の企業上位一○傑には、一位エクソン・モービル、二位ＧＥに続き、三位と四位に中国企業が顔を出す。
つまり、三位にＣ国商工銀行、四位にＰトロチャイナが名を連ねるのだ。 石油関連では、八位がＲャルダッチ・シェル、九位がロシアのＰーチン・カンパニーのＧスプロムであった。
かつてセブンシスターズと恐れられていた欧米メジャーの凋落は著しく、世界一○傑には、一位のＥソン・モービルと八位のＲヤルダッチ・シェルの二つしか入っていない。 しかも、この二社が保有する鉱区の石油埋蔵量は全世界の三％程度である。
かつてと異なり、外国資本による鉱区所有は困難になっているので、保有鉱区がこの三％という小ささはやむを得ないのだが、それでは、流通支配はどうかと見ると、これら二社は、わずか一○％程度しかないのである。 これは、無数の新興石油会社が台頭してきたことを示している。
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